お知らせ
2025年1月9日
英語教育情報 Vol 5
日本が抱える「教育の大問題」とは
たとえば、国際語学教育機関・EFエデュケーション・ファーストが行った 2024年調査（2024年11月13日発表）によると、英語を母国語としない116カ国・地域のうち、日本人の英語力は92位だった。こうなるのは、日本の学校で教えられている英語は、入試のための英語であり、実務で使える英語ではないからだ。たとえば、日本の学校では、簡単な数式でさえ、その読み方を教えていない。だから、留学して、黒板の前で数式を読もうとしても読めず、立ち往生してしまう。
つまり、英語は入学試験体制の1部分として捉えられているだけであり、それを用いて仕事をするという観点がない。日本における英語教育は、国際標準からは離れた、極めて特殊なものになっているのだ。
高等教育全体としても、社会の最先端が求めている分野と、実際に大学で行われている教育との間には大きな乖離がある。日本の大学では、農学部の比重が極めて高い（特に国立大学の場合）。また、理工学部においては、情報関係が弱い。そして、従来パターンの製造業を前提とした教育体制になっている。
このように、学校制度が提供している能力と、社会が求めている能力に差がある。これが日本の場合の大きな問題だ。
米国の場合、両者の差はあまり大きくない。特に、プロフェッショナルスクールと呼ばれるビジネススクールやロースクールは、社会が求める能力のうち、最も高度な部分を教えるという役割を果たしている。 日本でも、これにならって専門職大学院制度が導入されたが、適切に機能しているとは言い難い。機能しない大きな理由は、企業がそのような能力を評価しないことだ。
北欧との比較でわかる「リスキリング（職業能力の再開発）が必要な理由」
国際成人力調査（PIAAC）の 結果で、数的思考力の平均点を年齢層別に見ると、日本は16～24歳が最も高く、25歳以降になると低下する。
一方、北欧諸国では、数的思考力が30～40代まで伸び続ける。これは、リスキリングが行われているためだと考えられる。
北欧諸国では、リスキリングや継続教育に対する支援が充実している。労働市場の変化に対応するための投資が国家戦略として重視されており、大学でのリスキリングや社会人向けの教育プログラムに対する経済的な支援が充実している。政府が教育費の一部または全額を負担し、奨学金、生活支援金などが提供されている。
また、職務経験を評価して大学入試を行う仕組みが、多くの北欧諸国で取り入れられている。この制度は、働く人々が学び直しを行いやすくするための重要な要素だ。
日本でもこのような環境を整備することが求められる。
コメント：この記事から、正直言って、まだこんなこと言われているのか。と感じ、逆に、英語さえなんとかすれば、日本の教育に留まることなく、世界に学びの場を求めていけることになる。だから、英語は、早い時期から学び、「英語で」学べるレベルまで上げておくことが重要だと思います。BDでは、この視点での英語教育を実践し、そうした生徒さんが、多く出てきています。
BD 代表 石川雅久
BDでこれまで経験してきた結果からこのようなことを感じています。ご参考にしてください。
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